2025年6月1日に施行された労働安全衛生規則改正（第612条の2の新設）により、熱中症を生ずるおそれのある作業については、「報告体制の整備・周知」と「悪化防止措置の内容・実施手順の策定・周知」が事業者に求められています。
前回までの記事では、「報告体制の整備」と「従業員への周知・教育」の重要性についてご紹介しました。
今回は、実際に熱中症が疑われる場面で、誰が・何を・どのように行うかを整理した「対応手順の作り方」を中心に解説します。
「連絡網は作ったが、その先の動き方が分からない」「現場で迷いなく動ける体制をどう整えればよいか」というご相談は少なくありません。
熱中症は、初期対応が遅れると症状が悪化するおそれがあるため、連絡体制だけでなく、実際の行動手順まであらかじめ整理しておくことが重要です。
本記事では、法令上の考え方を踏まえながら、現場で活用しやすい熱中症対応手順の作り方について、実務の視点から分かりやすくご紹介します。
自社の実情に合わせて、無理のない形で対応手順を整えていきましょう。
目次
1. 報告体制の確認ポイント
対応手順を作る前提として、まずは報告体制がきちんと機能する状態になっているかを確認しておきたいところです。
実施状況チェック
基本項目の確認
- 連絡先や報告フローの掲示場所が、作業者に十分認知されているか
- 外国人労働者がいる場合、多言語での周知資料が準備できているか
- 責任者だけでなく、代替責任者も明確になっているか
- 夜間や休日を含めた連絡体制が整理されているか
- 医療機関リストが最新の状態になっているか
- 緊急時の連絡方法について、現場で共有されているか
周知したつもりでも、実際には全員に十分伝わっていないことがあります。
必要に応じて簡単なヒアリングや朝礼での確認などを行い、「知っているつもり」で終わっていないかを点検することが大切です。
改善の工夫例
たとえば、建設現場では騒音の影響で音声による連絡が通りにくいことがあります。
このような場合には、ヘルメットの内側に緊急連絡カードを貼付したり、無線連絡や視覚的な合図を併用したりすることで、緊急時の連絡が取りやすくなることがあります。
また、製造業では夜勤時に管理者が近くにいないケースもあります。
夜勤帯専用の連絡ルートを設ける、緊急時の判断者をあらかじめ決めておくなどの工夫が有効です。
このように、対応手順は単独で考えるのではなく、報告体制と一体で見直していくことが重要です。
2. 熱中症対応手順の法的義務
法的根拠と考え方
労働安全衛生規則第612条の2では、熱中症を生ずるおそれのある作業について、熱中症の悪化を防止するために必要な措置の内容と実施手順を定め、対象となる関係者に周知することが求められています。
対象となる作業は、WBGT値28度以上または気温31度以上の環境下で、連続1時間以上または1日4時間を超えて実施されることが見込まれる作業です。
屋外作業、製造現場、空調が十分でない倉庫内作業などでは、該当する場面が生じやすいと考えられます。
手順書に盛り込みたい基本要素
法令上は「悪化防止措置の内容と実施手順」を定めることが求められています。
具体的に何をどこまで書くかは、事業場の実情に応じて整理することが大切ですが、実務上は少なくとも次のような要素を整理しておくと分かりやすくなります。
要素1：作業離脱に関する手順
熱中症の症状を訴えた方、または症状が疑われる方が出た場合に、どのタイミングで作業を中止し、どこへ移動させるかをあらかじめ決めておきます。
- 症状発生時の判断の目安
- 作業中止の手順
- 周囲の安全確保の方法
- 休憩場所や冷却場所への誘導手順
- 必要に応じた代替要員への引継ぎ
要素2：身体冷却に関する手順
熱中症対応では、速やかに身体を冷やすことが重要とされています。
冷却用品の保管場所、誰が取りに行くか、どこで冷却するかなどを事前に決めておくと、実際の場面で迷いにくくなります。
- 冷却用具の配置場所と使用方法
- 冷却実施場所の指定
- 冷却方法の基本手順
- 冷却後の状態確認
なお、冷却方法の詳細や実施部位については、厚生労働省等の公的資料を参考にするとともに、必要に応じて産業医や医療従事者にも確認しておくことをおすすめします。
要素3：医療機関への連絡・搬送に関する手順
症状の程度に応じて、医療機関への連絡や救急搬送が必要になることがあります。
その際の連絡・搬送の流れも、あらかじめ整理しておくと実務上役立ちます。
- 医療機関へ連絡する目安
- 119番通報を行う場面の整理
- 搬送方法の選択
- 搬送先医療機関の候補
- 付き添い体制
症状の重症度の判断や医療機関受診の必要性については、医学的な判断が伴う場面もあります。
手順書を作成する際には、産業医や医療機関との事前相談を踏まえて内容を整えることが大切です。
要素4：緊急連絡に関する手順
現場対応と並行して、社内外への連絡も必要になります。
- 社内報告の順序と方法
- 医療機関への連絡手順
- 家族への連絡タイミング
- 必要に応じた行政への報告
手順書作成時の留意点
産業医等との連携
常時50人以上の労働者を使用する事業場では、産業医の選任が法令上求められています。
対応手順の策定や見直しにあたっては、必要に応じて産業医の意見を確認しておくことが望まれます。
50人未満の事業場でも、かかりつけの医療機関や外部の専門家に相談することは有効です。
記録の管理
作成した手順書や教育記録、実際の対応記録などは、後から見直しや改善に活用できるよう整理しておくことが望ましいです。
他の労働安全衛生関係の保存書類との整合を確認しながら管理すると安心です。
関係者への周知
定めた手順は、正社員だけでなく、対象作業に従事するパートタイマー、アルバイト、派遣労働者なども含めて、関係者へ周知しておくことが大切です。
違反時のリスク
法令上求められる対応が不十分な場合には、行政指導や是正対応の対象となる可能性があります。
また、万一重大な事故が発生した場合には、安全配慮義務違反の観点から民事上の責任が問題となることもあります。
手順書は単に作成して終わりではなく、現場で実際に機能する内容になっているかを意識して整えることが重要です。
注意しておきたいこと
本記事でご紹介する内容は、一般的な考え方を整理したものです。
症状の判定や医学的判断を伴う部分については、最終的には医療機関や産業医等の専門的判断が重要になります。
自社用の詳細な手順を作成する際には、必要に応じて専門家とも相談しながら進めることをおすすめします。
3. 企業における対応フロー体制の構築
基本的な対応フローの考え方
現場で熱中症が疑われる方が出た場合、対応は大きく3段階で整理しておくと分かりやすくなります。
【STEP1：初期対応の実施】
- 作業を中止し、安全な場所へ移動させる
- 現場責任者へ速やかに報告する
- あらかじめ定めた応急措置を開始する
【STEP2：状況の確認と判断】
- 症状の状況を確認する
- 必要に応じて医療機関への連絡や救急要請を検討する
- 継続的に状態を見守る
【STEP3：医療対応の実施】
- 医療機関への連絡・受診調整
- 必要に応じた救急搬送
- 家族や会社への連絡
- 事後の記録と振り返り
この3段階の流れをあらかじめ整理しておくことで、現場で慌てにくくなります。
特に、STEP1からSTEP2への切り替え判断が現場では迷いやすい部分です。「どの症状が出たら次のステップに進むか」を、産業医等の意見も参考にしながら、事前に整理しておくとよいでしょう。
業種別に考えたいカスタマイズのポイント
熱中症対応は、業種や作業環境によって注意すべき点が異なります。ここでは代表的な業種ごとの特徴を踏まえて整理します。
建設業の特殊事情と対策
建設現場では、高所作業や重機操作、移動式現場など、作業環境が多様です。
そのため、熱中症そのものへの対応だけでなく、二次災害を防ぐ視点も欠かせません。
高所作業中の症状発生時
高所で体調不良が起きた場合には、無理に本人を移動させようとせず、周囲が安全確保を優先して対応することが大切です。
安全に降下できるルートや支援体制をあらかじめ確認しておきましょう。
重機操作中の緊急対応
重機操作中に強い体調不良が起こると、重大事故につながるおそれがあります。
緊急停止の流れや、周囲が気づいたときの声かけ・連絡方法を明確にしておくことが重要です。
移動式現場での対応
作業場所が変わる現場では、救急用品、飲料、冷却用品、連絡手段を持ち運べる体制にしておくと安心です。
GPSや携帯電話が使えない環境では、代替の連絡手段もあわせて確認しておきましょう。
単独作業時の対応
単独作業がある場合には、定時連絡や見守り体制の工夫が役立ちます。
「決まった時間に連絡がない場合は確認する」というルールを設けておくだけでも、異変の早期発見につながります。
製造業の特殊事情と対策
製造現場では、高温環境、シフト制、夜勤、ライン停止の影響など、特有の事情があります。
高温環境での対応
炉前作業など体温上昇が起こりやすい環境では、冷却場所への迅速な移動や、冷房の効いた退避場所の確保が大切です。
休憩スケジュールと組み合わせて、こまめに体調確認できる体制を整えましょう。
化学物質等との複合的リスク
現場によっては、熱中症と他の作業環境要因が重なることがあります。
個別の作業環境に応じたリスク評価を行い、対応手順に反映しておきましょう。
24時間操業への対応
夜間や休日にも対応できるよう、時間帯ごとの判断者や連絡ルートを明確にしておく必要があります。
夜勤帯でも迷わず動けるよう、掲示物の確認や引継ぎ時の周知を徹底しましょう。
生産ライン停止時の影響
ライン停止の影響が大きい現場では、代替要員や作業引継ぎの流れもあわせて決めておくと、現場が混乱しにくくなります。
物流・倉庫業の特殊事情と対策
物流・倉庫業では、広い作業エリア、単独作業、配送時間の制約などにより、発見や初動対応が遅れやすい傾向があります。
単独作業時の発見
定時連絡や位置確認の仕組みがあると、異変の早期把握につながります。
「一定時間連絡がない場合は確認する」といったルールをあらかじめ共有しておくと安心です。
広範囲エリアでの対応
エリアごとの責任者配置や、移動式の冷却用品・救急用品の準備が役立ちます。
どのエリアでも最低限の対応ができるよう、備品の分散配置も検討してみましょう。
配送時間制約下での対応
配送優先になりやすい現場では、体調不良時には無理をしないことを日頃から共有しておくことが大切です。
症状が出た場合の連絡手順や、安全に停車・休憩する方法についても、事前に整理しておきましょう。
車両運転中の安全確保
運転中に体調不良が起きた場合に備えて、安全に停車できる場所の確認や、停車後の連絡方法を整理しておきましょう。
食品工場の特殊事情と対策
食品工場では、衛生管理と熱中症対策の両立が求められます。
衛生服の着用や衛生区域の制約が、体温上昇や行動制限につながりやすい点が特徴です。
衛生管理との両立
衛生服の着用が体温上昇を招くことがあるため、通気性や冷却機能に配慮した備品や作業環境の工夫が有効です。
衛生区域内でも対応できる冷却設備の配置なども、検討してみましょう。
連続作業への対応
生産ラインの連続稼働が求められる現場では、短時間休憩の取り方やローテーションの工夫が重要になります。
予備要員の配置や、体調不良者が出た際の引継ぎ手順もあわせて整理しておくと安心です。
このように、業種によってリスクや対応の優先順位は異なります。
自社の現場に当てはめて、「どの場面で迷いやすいか」「どこで対応が止まりやすいか」を洗い出しておくことが大切です。
対応時間の目安設定
現場対応の精度を高めるためには、企業の実情に応じた目安時間を設定しておくことも有効です。
ただし、これらはあくまで現場での訓練や見直しの目標として使うものであり、法令で規定された基準ではありません。
現場の人員配置や作業環境に合わせて、無理のない現実的な目安を設定しましょう。
設定の考え方の例
- 異常発見から作業中止まで：できるだけ速やかに
- 応急措置開始まで：状況を確認しつつ速やかに
- 医療機関への連絡判断：症状の状態を見ながら速やかに
- 重篤が疑われる場合の119番通報：ためらわず実施
目安時間は、定期的な訓練や実際の対応を振り返りながら、少しずつ実態に合った形に見直していくことが大切です。
産業医等との連携体制
事前準備での連携
対応フローを策定する段階で、必要に応じて産業医等の専門的意見を取り入れることは有効です。
- 研修内容の確認と助言
- 症状確認時の考え方の整理
- 医療機関との連携ルートの確認
- 職場の実情に応じた注意点の整理
実際の対応時の連携
実際の発生時には、症状の程度に応じて医療機関への相談や受診判断が必要になることがあります。
産業医がいる事業場では、必要に応じて専門的判断を仰ぐ体制を整えておきましょう。
また、復職時や再発防止の検討にあたっても、専門的な意見を確認することが望まれます。
継続的改善のための記録管理
対応手順は、作って終わりではなく、実際の運用を踏まえて改善していくことが大切です。
記録しておきたい項目
- 対応フローを実施した日時と内容
- 対応の流れと気づいた点
- 改善が必要と感じた部分
- 産業医等からの助言内容
記録の活用方法
- 定期的な対応体制の見直し
- 従業員研修内容の改善
- 備品配置や掲示場所の見直し
- 他部署や他現場への展開
記録を残しておくことで、「どこで迷ったか」「どこに無理があったか」が見えやすくなります。
月次・年次で定期的に見直す機会を設けておくと、体制が形骸化しにくくなります。
4. 必要備品・設備チェックリスト
対応手順を作っても、必要な備品がなければ現場では機能しません。
まずは自社に必要な備品がそろっているかを確認してみましょう。
冷却用品
- 瞬間冷却パック
- 冷却タオル
- 保冷剤
- 氷嚢
- うちわ、送風機、扇風機等
- 冷房設備のある休憩場所
冷却用品は、使用場所や担当者を決め、定期的に状態を確認しておくことが大切です。
季節前の点検と補充を習慣にしておくと、実際の場面で「ない」「使えない」という事態を防ぎやすくなります。
水分補給用品
- 水
- 経口補水液
- スポーツドリンクや塩分補給しやすい飲料
- 塩分補給用品
- 紙コップや飲料の保管場所
水分補給用品は、作業者が気軽に手を伸ばせる場所に置いておくことが重要です。
「飲みにくい場所にある」と、実際の補給が後回しになりやすいため、配置場所も意識して整えましょう。
業種別に検討したい備品例
建設業
- 携帯型ファン
- 遮熱性を考慮したヘルメット
- 冷却ベスト
- 簡易テントや日陰を確保できる備品
- ヘルメット内貼り付け用の緊急連絡カード（防水加工）
製造業
- 工業用扇風機
- スポットクーラー
- 冷却しやすい休憩場所の確保
- 高温作業場への冷風設備
物流・倉庫業
- 移動式の冷却用品・救急用品
- 車載用冷却グッズ
- 連絡手段の確保（携帯電話、無線機等）
食品工場・農業・屋外作業全般
- 遮熱シート、日よけ設備
- ミスト設備（設置可能な環境の場合）
- UV対策用品
- 通気性・冷却機能に配慮した作業服や衛生服
備品整備で意識したいポイント
- 誰が管理するかを明確にしておく
- 使用場所と保管場所を決めておく
- 不足時の補充ルールを決めておく
- 毎朝の点検や週次・月次の補充確認を習慣にする
- 季節前（夏前）に一斉点検を行う
5. 緊急連絡網と実践ツールの整備
対応手順とあわせて、緊急時に使える資料やツールを整理しておくと、現場での対応が安定しやすくなります。
作成しておきたい主な資料
- 基本対応手順書（詳細版・掲示用簡易版・携帯版の3種類）
- 重症度確認の参考フロー
- 冷却方法の手順書
- 医療機関連絡先リスト（救急指定病院、最寄り病院等）
- 緊急連絡網
- 症状確認用チェックリスト
- 対応記録用紙
- 事後報告書の書式
資料は「詳細版は事務所に保管」「簡易版は作業場に掲示」「携帯版は救急箱や車両に配置」といった形で使い分けると、実際の場面で活用しやすくなります。
業種ごとのカスタマイズ例
- 建設業向け：高所・重機作業時の二次災害防止の注意点を追記
- 製造業向け：高温環境・夜勤時の特別対応を追記
- 物流業向け：単独作業・配送中の対応手順を追記
- 農業・屋外作業向け：屋外・季節労働特有の注意点を追記
多言語対応の工夫
外国人労働者がいる場合には、英語、中国語、ベトナム語、韓国語などで要点を整理した資料を作っておくと役立ちます。
文字だけでなく、イラストやピクトグラムを使うと、より伝わりやすくなります。
環境省・厚生労働省が作成している多言語リーフレットも、積極的に活用しましょう。
デジタルツール活用の考え方
体調管理、気象情報の確認、緊急通報、一斉連絡などの機能を持つシステムの導入も一つの方法です。
スマートフォンアプリでの一斉連絡や、ウェアラブルデバイスによる体調確認なども、現場の規模や実情に応じて検討してみましょう。
ただし、通信障害や停電時にも対応できるよう、紙や口頭によるバックアップ手段もあわせて整えておくことが安心につながります。
6. 実施後の効果測定と改善
手順を整えた後は、それが実際に機能しているかを確認し、必要に応じて改善していくことが重要です。
効果測定の指標例
定量的な指標
- 熱中症発生件数（月次・年次）
- 医療機関受診の状況
- 発見から処置開始までの時間
- 症状発生から職場復帰までの期間
定性的な指標
- 作業者の安心感（アンケート等）
- 管理者の対応力の向上
- 職場全体の安全意識の変化
- ヒヤリハットの報告・共有状況
こうした指標を活用して定期的に見直しを行うことで、単なる書面整備ではなく、現場に根付く運用へとつなげやすくなります。
まとめ
熱中症対応手順は、単に「何かあったときに対応する」ためのものではなく、現場で迷わず動ける土台です。
報告体制を整えたうえで、作業離脱、冷却、医療機関への連絡、社内外への報告といった一連の流れをあらかじめ整理しておくことが、働く方の安全につながります。
特に大切なのは、次の3点です。
① 誰が何をするのかを明確にしておくこと
対応手順は、「なんとなく分かる」ではなく、「誰でも見て動ける」状態にしておくことが大切です。
② 現場の実情に合った手順にすること
業種や規模によって、リスクや対応の優先順位は異なります。
どの現場でも同じ手順でよいわけではなく、自社の状況に合わせて整えることが重要です。
③ 訓練や見直しを通じて、実際に使える状態にしておくこと
手順書は作成して終わりではありません。
定期的な確認や訓練を通じて、「いざというときに自然と動ける」体制にしていくことが目標です。
熱中症対策は、設備や備品を整えるだけでは十分ではありません。
連絡体制、対応手順、教育・訓練、備品管理を組み合わせて、はじめて現場で機能する体制が整います。
自社の現場に合った対応手順を、できるところから一つずつ整えていきましょう。
次回予告
最終回は「従業員への効果的な周知・教育方法」について、実際に理解し行動できる状態にするための教育プログラムの作り方から、多言語対応、記録管理まで詳しく解説します。
【参考資料・出典】 以下の資料を参考に作成しています
・厚生労働省「働く人の熱中症ガイド」
・環境省「熱中症予防情報サイト」の各種資料
・日本救急医学会「熱中症診療ガイドライン2024」
・労働安全衛生規則第612条の2（2025年6月1日施行）
【注意事項】
記載された応急処置方法は、厚生労働省のガイドラインに基づく一般的な内容です。
実際の対応については、事前に産業医や医療従事者の指導を受け、貴社の実情に応じた具体的な手順を策定してください。
症状の判定や医学的判断が必要な場合は、必ず医療機関にご相談ください。
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